新型コロナウイルスの流行をきっかけに、さまざまな職種でテレワークが推奨されるとともに、地方移住への関心が高まっています。それは、Webライターも例外ではありません。
そこで本記事では、Webライターが地方移住することで享受できるメリットを紹介します。地方移住する際の注意点や、費用相場も併せて解説しますので、地方で暮らしてみたいとお考えの方は、ぜひご参照ください。
もくじ
地方移住に興味をもつ方の人数が過去最多を記録
新型コロナウイルスが流行した令和元年（2019年）以降、私たちのライフスタイルは大きく変化しました。zoomなどを用いたオンライン会議の一般化や、テレワークの推奨がその一例です。
わざわざ会社に行く必要性が薄れ、働く場所の自由度は高まっています。そういった背景から、地方での暮らしを検討する方の割合が増加傾向にあるわけです。地方での暮らしには、豊かな自然や密な人間関係、子育てのしやすさなど、都会では得難いさまざまな魅力があります。
総務省が公表した「令和4年度における移住相談に関する調査結果（移住相談窓口等における相談受付件数等）」によると、地方移住に関する相談件数が、年々増えていることがわかります。
参考資料：令和4年度における移住相談に関する調査結果（移住相談窓口等における相談受付件数等）
令和4年度の相談件数は約370,300件にのぼり、前年度から約46,300件増加しました。この調査を開始した平成27年度以降、過去最多の相談件数となったそうです。
コロナの行動規制が緩和され、移動がより積極的になったことも増加した要因の一つと考えられます。
Webライターが地方移住するメリット
Webライターが地方移住するメリットとして、以下が挙げられます。
- 生活コストを下げられる
- 満員電車から解放される
- 自治体による移住者支援制度が使える
- 都市部の仕事を受注できる
- 地域の仕事が受けられる
それぞれ、詳しく解説していきます。
メリット①生活コストを下げられる
地方移住のメリットで最初に思い浮かぶのは、生活コストの安さです。都市部に比べて家賃や物価が安い傾向にあり、毎月かかる生活費が抑えられる可能性があります。
仮に、東京で毎月10万円程度の賃料でワンルームマンションを借りるとしましょう。これが地方であれば、似た物件を1/2程度（4～5万円）で借りられるケースも十分にあり得ます。また、食料品も地元農家が営む直売所や道の駅を利用すれば、新鮮でおいしい野菜が安価で手に入ります。
日本の物価が上昇しつづけるなか、生活コストが下げられるのは大きなメリットです。
メリット②満員電車から解放される
ぎゅうぎゅうの満員電車に嫌気がさしているのであれば、地方移住を検討してみましょう。
都心は公共交通機関を使う方が多いので、通勤・退勤が重なるラッシュ時の電車は、とても混みあいます。しかし、地方は車社会の地域が多く、公共交通機関より自家用車を使うケースが一般的です。乗車率200％を超えるような満員電車は、乗るだけで疲れてしまいますし、できるだけ避けたいですよね。
人混みが苦手な方にとって、満員電車や車の渋滞、人の混雑を回避できる点は嬉しいポイントといえます。
メリット③自治体による移住者支援制度が使える
最近では、国や自治体が地方移住を促進するために、助成金や補助金を出すといった支援制度もあります。
移住するにあたって、引っ越しや家の準備など何かとお金がかかります。その点、移住者向けの制度があるなら、ぜひとも利用したいところです。支援制度の内容は自治体によって異なるものの、助成内容の手厚いエリアを選べば、少ない自己資金での地方移住も不可能ではありません。
子育て支援に力を入れているエリアもあり、都心より条件の良い支援を受けられる場合もあるので、移住を検討する際は、地域ごとの支援制度を調べるようにしましょう。
メリット④都市部の仕事を受注できる
Webライターのようにインターネット上で業務を受け付けられる職業の方なら、地方に住んでいても、都市部にいるときと同じように仕事ができます。
今まで通りの収入を得ながら、家賃や物価の安いエリアに住むことで、経済的余裕を得られやすくなるわけです。
企業に勤めるインハウスライターも、個人で業務委託を引き受ける個人事業主やフリーランスも、この点は変わりません。今と同じ仕事をしながら、生活を楽にしたいと考えているなら、地方移住は検討したい選択肢の一つであることは間違いありません。
メリット⑤地域の仕事が受けられる
地方には地方ならではの仕事もあります。地元のパンフレットや雑誌などがその一例です。こういった仕事を獲得するなら、そのエリアに住んでいるライターのほうが有利です。
地方記事を依頼するクライアントとしては、その地域のことを知っているライターに依頼したいはずですし、交通費や滞在費などの経費も削減できます。
副業が推奨されるようになった影響でWebライターの人口数は右肩上がりですが、都市部に比べて、地方に住んでいるライターの人数は少なく、案件を獲得しやすいという話もあります。地域在住のライターはライバルが少ないので、都市部で仕事をするより、活躍できる機会を多く得られるかもしれません。
Webライターが地方移住する際の注意点
Webライターにとって、地方移住にはたくさんのメリットや魅力がある一方、押さえておくべき注意点もあります。
ここからは、Webライターが地方移住する際の注意点を4つ紹介します。
注意点①自家用車が必要になる
公共交通機関が充実していないエリアに住んだ場合、自家用車が必須になります。
東京の都市部のように、いたる場所に駅やバス停があるわけでもなく、電車が1時間に1本も来ないケースは珍しくありません。商店の数も少ないため、スーパーやデパートに行くにしても車がないと一苦労です。そのため、車は一家に一台、場合によっては一人一台用意しておくことが望ましいわけです。
とはいえ、車があれば普段の買い物や通勤通学だけでなく、ちょっとしたお出かけや旅行へも気軽に行けます。また、都市部と比べて駐車料金が安いので、デメリットばかりではありません。
注意点②商業施設が少ない
先述しましたが、都心と比べると、地方はどうしても飲食店やスーパーといった商業施設が少なくなります。また、公共交通機関も少ないので、ちょっとした買い物をするにしても車を出さなければならず、その点は不便に感じるかもしれません。
とはいえ、Amazonや楽天といったネットショップを活用すれば、都市部と同様に気軽に買い物ができるので、これらはぜひとも活用したいところです。
注意点③ご近所付き合いが増える
地方は都市部に比べて、地域内でのコミュニケーションを重視します。
ご近所付き合いはもちろん、地域コミュニティやイベントへの参加も必要になるでしょう。人付き合いを負担に感じる方にとって、このような地方特有のコミュニケーションは大変に感じるかもしれません。
地域によって地域住民の距離感やイベントの頻度はさまざまなので、移住するまえに現地へ足を運び、空気感を体感したり、情報を収集しておいたりすることをおすすめします。
注意点④選択肢が狭まる
地方では、企業や学校などの数も少ないため、仕事や進学先の選択肢が狭まります。
すでに仕事が決まっているWebライターなら特に心配する必要はないかもしれませんが、ほかの仕事と掛け持ちしようと考えているなら、注意が必要です。都市部と地方とでは、求人数が大きく異なるため、希望に合った仕事が見つからない可能性は大いにあり得ます。
子育て世帯にとって、学校の数が少ないのは気掛かりなのではないでしょうか。また、習い事の選択肢も限られてしまいます。珍しい習い事をさせたい場合や、さまざまな教育を受けさせたい方にとって不自由さを感じるポイントです。
ただし、近年はインターネット上で仕事の受注や習い事ができるケースがあるので、地方移住した際には、そのようなオンラインサービスを活用しましょう。
地方移住にかかる費用（予算）
地方移住する際には、引っ越し代や住居費、自動車の購入費など、さまざまな費用がかかります。
おおよその費用を以下の表にまとめました。
| 引っ越し費用 | 住居費用 | 自動車購入費 | 総額 | |
| 単身世帯 | 8万～18万円 | 28万～42万円 | 50万～70万円 | 36万～130万円 |
| 2人世帯 | 20万～30万円 | 40万～60万円 | 50万～70万円 | 60万～160万円 |
| 3人世帯 | 27万～35万円 | 60万～90万円 | 70万～100万円 | 87万～225万円 |
引っ越しする場所や距離、住居や車の購入の有無によって費用は大きく異なりますが、自己資金を150万円ほど用意できれば、地方への移住は可能です。自治体によっては、移住を支援する制度もあるので、うまく活用できれば必要経費を下げられるかもしれませんね。移住を検討するのなら、移住先の支援制度を調べてみてください。
また、地方移住はライフスタイルが大きく変わることなので、先々で何が起こるか分かりません。そのため、自己資金を貯めるならギリギリの金額ではなく、ある程度余裕のある資金計画を立てましょう。
まとめ
いかがでしたでしょうか？
新型コロナウイルスが流行して以来、地方移住が注目を集めています。地方での暮らしには、都会とは違う魅力があります。豊かな自然やのんびりとした空気感のなかでの暮らしに憧れを抱く方も少なくないでしょう。リモートワークができるWebライターにとって、地方移住は夢の話ではありません。
土地代が安いので、毎月の家賃が安く抑えられますし、オンラインサービスを活用すれば、さほど不便さを感じず、都市部と同じような生活を送ることも可能です。自治体によっては、支援制度を用意している場合もあるので、移住を検討する際には、ぜひ調べてみてください。
